土地ありで家を建てる費用相場は？内訳や諸費用、安く抑えるコツを徹底解説

家を建てる際に、費用相場を把握しておくことは、限られた予算内で自分たちの理想をどこまで実現できるのかの判断がしやすくなります。家は、一度きりの人生でそう何度も建てられるものではありません。特に初めての家づくりでは「何から始めればいいの？」「予算オーバーしたくない」という不安がつきものです。

そこで、この記事では土地探しから資金計画まですべて相談できるフリーダムアーキテクツが、家を建てる費用相場やその内訳、諸費用などについて解説します。

土地ありで家を建てる場合の費用相場

土地ありの場合の費用相場は、どのエリアに家を建てるのかによって異なります。ここでは、土地ありの建築費用の全国平均とエリア別の平均、土地なしで家を建てる場合の費用相場を解説します。

土地ありの建築費用の平均データ

土地ありの建築費用を把握するには、住宅金融支援機構の「2024年度 フラット３５利用者調査」の平均データが参考になります。また、住宅ローンを組む際は、住宅購入費用の一部を頭金として自己資金で支払う必要があります。同調査では、頭金に該当する手持金の平均は15.8～23.3％でした。

では、注文住宅の所要資金と頭金の全国・エリア別の平均を確認してみましょう。

エリア別	所要資金	頭金（所要資金に占める割合）
全国	3,936万円（建設費：3,932.1万円）	729.0万円（18.5％）
首都圏	4,264.9万円（建設費：4,252.7万円）	992.4万円（23.3％）
近畿圏	4,118.6万円	776.7万円（18.9％）
東海圏	3,935.5万円	743.2万円（18.9％）
その他地域	3,743.6万円	593.0万円（15.8％）

出典：2024年度 フラット３５利用者調査｜住宅金融支援機構

土地なしで家を建てる場合の費用相場

住宅金融支援機構の「2024年度 フラット３５利用者調査」によると、土地付き注文住宅の所要資金は土地の取得費用が発生する分、高くなる傾向にあります。一方で、土地付き注文住宅の手持金の平均は7.5～11.5％で、土地ありで家を建てる場合に比べて頭金の割合が低いことがわかります。また、土地取得費にも資金を回すため、土地ありと比べて、建設費に充てられる費用が少ないです。

全国・エリア別の所要資金と頭金の平均は以下の通りです。

エリア別	所要資金	頭金（所要資金に占める割合）
全国	5,007.1万円（建設費：3,512.0万円）	460.7万円（9.2％）
首都圏	5,790.6万円（建設費：3,505.6万円）	663.5万円（11.5％）
近畿圏	5,192.7万円（建設費：3,366.7万円）	512.5万円（9.9％）
東海圏	4,975.5万円（建設費：3,615.7万円）	372.6万円（7.5％）
その他地域	4,534.1万円（建設費：3,549.1万円）	355.1万円（7.8％）

出典：2024年度 フラット３５利用者調査｜住宅金融支援機構

建築費用の3つの内訳

土地ありで家を建てる場合の建築費用は、以下の3つの項目で構成されています。

・本体工事費（約70〜75%）
・付帯工事費（別途工事費）（約15〜20%）
・諸費用（約5〜10%）

建築費用で約7割を占めるのが本体工事費です。次いで、付帯工事費、諸費用となります。それぞれの費用の概要や支払うタイミングなどを解説します。

本体工事費（約70〜75%）

本体工事費とは、家そのものを建てるためにかかる費用のことです。主に、基礎や土台の形成から内装・外装に加えて、屋根や設備の設置などの工事費用を指します。本体工事費を支払うタイミングは建築会社によって異なり、3～4回に分けて支払うのが一般的です。

工事請負契約時	工事費の約10％
着工時	工事費の約30％
上棟時	工事費の約30～40％
引き渡し時	工事費の約20～30％（残金）

付帯工事費（別途工事費）（約15〜20%）

付帯工事費とは、家そのものを建てる以外に発生する工事費用のことです。本体工事費が建築費用の約70～75％を占める一方で、付帯工事費が占める割合は約15～20％です。主に、古い建物を取り壊すための解体工事や、家を建てられる強固な地盤にするための地盤改良工事にかかる費用を指しており、別途工事費とも呼ばれています。

他にも、上下水道・電気・ガス管などのインフラの引き込み費用や擁壁の造り替え費用などが挙げられます。また、農地を住宅地や駐車場などの用途に転用する場合や、土地を分けて新しい住所を作る場合の手続き費用も付帯工事費です。

付帯工事費は見落とされやすい上に、土地の状態によって金額は大きく変動するため、事前にいくらかかるのかを把握しておくことをおすすめします。

諸費用（約5〜10%）

諸費用とは、本体工事費や付帯工事費以外にかかる費用のことです。主に施工会社が家を建てる手続きに必要な費用や、調査・書類作成などに関わった相手に支払う報酬が含まれます。建築費用に占める割合は約5～10％で、支払いは現金が原則となるため、支払うタイミングやそれぞれの費用を把握しておきましょう。

諸費用に含まれる主な費用は以下の通りです。

・設計料
・印紙代
・住宅ローン手数料
・司法書士報酬
・建物登記費用
・火災保険料
・引っ越し費用

ハウスメーカーによって異なる建築費用

建築費用は所有する土地の条件によって異なるだけでなく、建築会社によっても大きく変動します。特に、ローコストメーカーとハイコストメーカーでは、坪単価の差はより大きくなります。

一般的に、ローコストメーカーの坪単価の相場は40～65万円で、ハイコストメーカーは80万円以上です。場合によっては坪単価が100万円を超えることもあるため、依頼先を選ぶ際は慎重に検討しましょう。

土地ありで家を建てる際の費用を抑える4つのコツ

土地ありで家を建てる際にできるだけ費用を抑えるコツは以下の4点です。

・叶えたい条件に優先順位をつける
・家の形状をシンプルにする
・相見積もりをとる
・補助金
・減税制度を活用する

建築費用を抑えるコツを知ることで、必要なものに十分な費用を充てられます。ここからは、土地ありで家を建てるのにかかる費用を抑えるコツを解説します。

叶えたい条件に優先順位をつける

注文住宅はグレードの高い設備や建材を採用したり、吹き抜けや大開口の窓を設置したりと叶えられることは無限にあります。ただし、全ての条件を叶えようとすれば予算オーバーになりかねません。

また、予算内で全ての条件を盛り込んだ家を建てられたとしても、住み始めてから利便性が悪かったり、便利だとつけた設備は実勢に使われなかったりするなど後悔したという話も聞きます。

本当に必要かどうかを家族で議論した上で、優先順位の高い条件を叶える家づくりを目指しましょう。叶えたい条件に優先順位をつけることで費用をかけるべき部分が明確になり、余計なコストを抑えられます。

家の形状をシンプルにする

複雑な形状の家は外壁や屋根の面積が増え、工事費が高くなる傾向にあります。特に、凹凸のある家は外観デザインがおしゃれでかっこいい印象を与えるものの、材料費の大幅な増加や施工工程を複雑にするため、コストが高くなることも珍しくありません。

一方で、総二階は箱形のシンプルな形状ですが、コストダウンに効果的です。ただし、シンプルゆえに外観デザインが寂しくなりがちです。

フリーダムアーキテクツではシンプルな形状の家でもおしゃれに見せる工夫やアドバイスをご提案しています。

相見積もりをとる

同じ条件下の家を建てても、建築会社によって見積もりの金額は大きく変動します。そのため、まずは3社程度に絞り込んでから相見積もりをとり、それぞれの見積もりの金額の差異を確認しましょう。5社、またはそれ以上の建築会社から相見積もりをとると比較が難しくなります。

相見積もりをとる際は金額の高い安いだけでなく、どこまでが標準仕様で、どこからがオプションになるのかまでを確認することが重要です。例えば、床暖房を1つとっても、A社は標準仕様だが、B社はオプション追加が必要というケースもあります。他社の見積もりと比較することで価格交渉の可能性も見えてくるでしょう。

補助金・減税制度を活用する

補助金や減税制度の活用は、土地ありで家を建てる場合にも費用を抑える上で大切なポイントです。例えばZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に対応した家を建てることで、ZEHに関する補助金を受けられます。

また、減税制度であれば、住宅ローン控除や長期優良住宅、低炭素住宅などのさまざまな制度があります。国や自治体のホームページをチェックしたり、建築会社の担当者に確認したりしましょう。

相続した土地に家を建てる際の注意点とは

相続した土地に家を建てる際に気を付けるべき注意点は以下の3点です。

・相続登記をしなければいけない
・相続税もしくは贈与税がかかる
・地盤調査や境界線の確認もしておく

親から相続した土地に家を建てる際は、相続登記の手続きや相続時に課税される税金の納付に加えて、相続した土地の状態によっては地盤調査や隣家との境界線の確認も必要です。

相続登記をしなければいけない

親から相続した土地に家を建てる場合は、土地の名義を、被相続人である親から相続人である自分に変更する相続登記の手続きが必要です。相続することが決まっている土地であっても、相続登記をして法的に自分の名義に変更したあとでなければ、家を建てることはできません。

また、相続登記の手続きは全ての法定相続人から合意を得る必要があり、1人でも合意を得られない場合は手続きを行えないため、家を建てることを検討している人は早めに合意を得るための話し合いをしておきましょう。

相続税もしくは贈与税がかかる

土地の相続には相続税または贈与税が発生します。相続財産の合計額が基礎控除額を超えた場合に相続税が課税されます。基礎控除額の計算式は以下の通りです。

基礎控除額＝3,000万円＋600万円×法定相続人の数

「小規模宅地等の特例」が適用されれば、相続税の負担を抑えることも可能です。

また、土地を生前贈与してもらう場合は贈与税が発生します。贈与税には、贈与財産の合計額が年間110万円までなら非課税となる暦年課税と、60歳以上の親から成人した子や孫への贈与を対象とし、年間110万円の基礎控除を除いた最大2,500万円までの贈与税が非課税になる相続時精算課税の2つの制度があります。

地盤調査や境界線の確認もしておく

相続した土地に家を建てる場合は地盤調査や、不要なトラブルや想定外の出費を生まないために隣地との境界線の確認が必要です。

地盤調査はその土地に家を建てても安全か、建物の耐久性を確保できるかを調べるための調査です。調査結果によっては地盤改良の工事が必要になります。

また、境界線を明確にしておくことで隣人との土地を巡るトラブルを防ぐことができます。土地家屋調査士に依頼し、境界確定を行いましょう。

土地ありで家を建てる流れ

CASE303 jiku  環境に調和し移ろう自然を想う平屋住宅

土地ありで家を建てる場合の家づくりの流れは以下の通りです。

・予算決めとイメージづくりをする
・施工会社を選ぶ
・工事請負契約を交わす
・着工
・竣工
・完成
・引き渡し

所有する土地に家を建てる場合は土地探しの必要がなく、予算決めから始めることになります。具体的な流れを見ていきましょう。

予算決めとイメージづくりをする

予算を決めずに家づくりを始めると、あとで想定外の費用が発生して予算オーバーになる恐れがあります。特に、住宅ローンを利用する場合は生活費も含めて、毎月いくらまでなら返済が可能かを検討しておきましょう。

住宅ローンの返済額のシミュレーションはインターネットでできます。また、建築会社で資金相談するのもおすすめです。イメージづくりの際は、譲れない条件とできれば叶えたい条件を分けておくと、予算に応じた家づくりが可能になります。

施工会社を選ぶ

予算の想定と理想の家のイメージを固めたら、家づくりのパートナーである施工会社を選びます。施工会社によって実現できるデザインや間取りが異なるため、ホームページや住宅関連の雑誌、SNSなどを活用して情報を集めましょう。

また、担当者の人柄や接客態度を確認することも大切です。他社の悪口を言う、メリットしか言わない、良い提案してくれないなどの担当者は避けましょう。

工事請負契約を交わす

家づくりのパートナーが決まったら、間取りに関する打ち合わせを行います。打ち合わせでは、間取りのプランだけでなく、窓の大きさや外壁などの詳細についても決めていきます。プランと見積もりが確定したあとは、工事請負契約を締結します。

信頼できる施工会社だとしても、契約後のトラブルを避けるには契約内容の全てに目を通した上で契約を交わしましょう。

着工・竣工

工事請負契約の締結後は着工に移ります。着工前に、工事の無事を祈るために地鎮祭を行う人もいます。上棟時はコンセントやエアコンの位置を変更できる最後の機会です。その後、竣工となります。

完成・引き渡し

建物が完成すると竣工検査が実施され、無事に終わると新築の完成となり、家の引き渡しが行われます。施工会社によっては、引き渡し後に不具合が見つかっても、修正や補修に対応してもらえないケースもあるため、引き渡し前に気になる箇所を相談しておきましょう。

土地ありの費用を把握して後悔のない家づくりをしよう！

土地ありで家を建てる場合は土地の取得費が少ない分、費用を抑えられます。さらに、家に求める条件に優先順位をつけ、凹凸のないシンプルな形状の家にすることで、コストを抑えられます。また、補助金や減税制度を活用したり、限られた予算内でも後悔のない家づくりを実現できる住宅設計の実績が豊富なデザイン設計事務所に依頼したりするのもおすすめです。

フリーダムアーキテクツは累計4,000棟以上の豊富なデザインの住宅設計の実績があります。ご家族の要望に応えることはもちろん、顧客一人ひとりのライフスタイルや価値観を大切にした、自由な家づくりを提案いたします。土地探しや資金計画からご相談を承っているため、土地ありで家を建てる費用を詳しく知りたい方はぜひご相談ください。

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注文住宅に関するよくある質問

土地ありで注文住宅を建てる場合、「家を建ててはいけない年齢はあるのか？」「500万円の資金で家を建てられるのか？」という質問が寄せられます。そこで、累計4,000棟以上の住宅設計の実績を誇るフリーダムアーキテクツが、注文住宅に関する質問にお答えします。

2000万で何坪の家が建てられますか？

住宅金融支援機構の「2024年度 フラット３５利用者調査」によると、注文住宅の建築費の相場は3,932.1万円で、延床面積は約35.8坪（118.5㎡）、坪単価の相場は約110万円でした。平均の約35.8坪に比べると延床面積は小さくなるものの、2,000万円でも家を建てることは可能です。

坪単価は選ぶ施工会社や、建材の種類、間取りの形などで変動するため、慎重に検討しましょう。

出典：2024年度 フラット３５利用者調査｜住宅金融支援機構

家を建ててはいけない年齢は？

結論から言うと、住宅ローンが組める18歳以上の方であれば、誰でも家を購入することができます。

ただし、20代前半は低年収やまだ勤続年数が足りない、40代後半は返済期間が短縮されがちなどといった点から、住宅ローンの審査で厳しく見られることもあります。家を建てるなら、20代前半や40代後半を避けた方が良いでしょう。

家は500万円で建てられますか？

住宅金融支援機構の「2024年度 フラット３５利用者調査」によると、注文住宅の坪単価の相場は約110万円となっており、500万円で家を建てる場合は5坪未満となります。5坪の家は超狭小住宅に含まれますが、工夫次第でおしゃれな家を建てられます。

ただし、建築費の高騰や設備のグレードによっては坪単価が高くなることもあるため、坪単価を抑える工夫が必要です。

出典：2024年度 フラット３５利用者調査｜住宅金融支援機構