年収に合わせた住宅ローンを！借り入れ可能額や組み方のポイント

家は人生のなかでも特に大きな買い物です。用意しなければいけない金額が大きいことから、住宅ローンを利用する人は多くなっています。
ただし、住宅ローンを組む場合、借り入れができる限度額は年収によって変わってきます。いざローンを組もうと思ったときに慌てないためにも、自分の借り入れ可能額を把握しておくことは大切です。
そこで、具体的に借り入れできる金額や、住宅ローンの借り入れ額を決める際に気をつけておきたいポイントについて紹介します。

年収別の借り入れ可能額はいくら？

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住宅ローンを組む際には、返済方法と融資期間を選ぶ必要があります。返済方法には「元利均等返済」と「元金均等返済」の2種類があり、元利均等返済とは毎月の返済額を一定にする返済方法です。
一方、元金均等返済は、返済額ではなく、返済額のなかの元金を一定にする返済方法をいいます。2つの返済方法にはそれぞれのメリット・デメリットがあり、利用する人の状況や将来の返済計画によって、どちらを選ぶかはさまざまです。
また、融資期間については、一般的に1年から自由に期間を選ぶことができますが、最も長い期間を35年とする商品が多くなっています。
そこで、ここでは、返済計画が立てやすい元利均等返済を返済方法とし金利は1.2%と仮定、そして、最長となる35年返済の住宅ローンについての借り入れ可能額の目安を紹介しましょう。

まず、年収300万円なら借り入れ可能額は2571万円です。また、400万円の年収であれば3999万円までの借り入れが可能となります。年収500万円の人は4999万円まで借り入れることができ、年収600万円だと5999万円までが借り入れ可能額です。
そして、700万円の年収なら6999万円まで借り入れることができます。これらの目安を見るとわかるように、融資制度や借り入れ先によって異なる場合はあるものの、一般的には年収のおよそ10倍まで借りることが可能です。

限度額まで住宅ローンの借り入れをするリスク

住宅ローンの審査が通れば、基本的には借り入れ可能額いっぱいまでお金を借りることができます。しかし、限度額ギリギリまで借り入れすると、適正とされる家賃よりもオーバーした支払いをしなければいけなくなり、将来の家計に対するリスクが高まる可能性もあるため注意が必要です。
たとえば、年収400万円の人が上限額をフルに借りると、月々の返済が11万7000円になります。年収500万円の人が上限額いっぱいに借りたら、毎月14万6000円を返済しなければいけません。
収入に対して支払いが大きな負担となれば、毎月の生活費が圧迫されるといったリスクが生じます。

また、住宅購入後に支払うお金は住宅ローンの返済だけではありません。所有する土地や家に対する固定資産税も毎年納め続ける必要があります。
さらに、いざというときに加入しておく火災保険や地震保険の保険料も毎年あるいは毎月必ずかかるものです。加えて、日々雨風にさらされ、毎日使用することによって家のさまざまな場所に劣化や故障が発生することもあります。このため、別途、修繕費も確保しておかなければいけません。
住宅ローンの返済だけに気を取られているとそれ以外の支払いに手が回らなくなってしまったり、住宅ローンが払えなくなってしまったりするリスクも出てしまうため、気をつけましょう。

住宅ローンはいくら借りるのが適切？

住宅ローンの返済額は年収の20%以内程度に収めるのが理想です。一般的に、適正家賃は年収や月収の25%以内とされていますが、これは賃貸住宅の家賃の目安となります。
住宅購入の場合には、固定資産税や修繕費、火災保険料などほかの費用もかかるため、住宅ローンの返済額についてはさらに低めの予算で抑えておかなければいけません。

そこで、ここでは、十分に返済が可能となる無理のない適切な借り入れ額とはいくらぐらいであるのかについて年収ごとに紹介します。
先で紹介したケースと同じく、元利均等返済を返済方法とし、金利は1.2%で返済期間は35年とする住宅ローンのケースです。まず、年収300万円の人の適切な借り入れ額は1714万円となります。年収400万円だと2285万円が適正な借り入れ額です。
さらに、年収500万円なら2856万円、年収600万円だと3428万円となります。そして、年収700万円場合であれば3999万円が適正な借り入れ額です。これらを現実的な借り入れ金額として参考にするとよいでしょう。

住宅ローンで十分に借りられない場合の対策は？

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年収に対する適正金額の具体的な数字を見ると、希望の家を手に入れることが難しいと感じる人もいることでしょう。
自分の年収が低くて住宅ローンを十分に借りられないことがわかった場合の対策としては、コツコツと貯金して頭金を増やしておく方法があります。住宅ローンで支払う部分を少なくし、その分、現金を多く用意するのです。

貯金を増やすためには、収入を増やす方法と支出を減らす方法の2つがあります。ただし、収入を増やすといっても家族の誰かが仕事を無理して増やしたり掛け持ちしたりするといったことは現実的ではないでしょう。
夫婦の片方だけしか働いてない場合には、たとえば子どもの手が離れたら仕事を始めるなどして、可能なタイミングで共働きスタイルに変えカバーする方法が実践的です。
一般的には2人で働けば、その分、収入はぐっと増え、貯金はしやすくなります。また、支出を減らす方法では、日々の節約を行うことが必要です。家計を見直して、無駄は出費がないかを一度確認してみるとよいでしょう。

住宅ローンを組む際の注意点は？

不足する住宅ローンの対策として貯金を挙げましたが、お金が貯まってもすべてを頭金に回してしまわないように注意しなければいけません。家の購入時には、ほかにも費用がかかるからです。
また、せっかく家を手に入れても、その後の生活が苦しくなってしまっては意味がないため生活予備資金も用意しておく必要があります。さらに、住宅ローンを組む際にはローン返済のシミュレーションをしておくことも大切です。自分のケースでのローン返済について曖昧な把握のままで進めてしまうと後で慌てることにもなりかねません。
また、返済中に出産したり、子どもの教育費が増えたり、収入が減ったりといった生活の変化が起きる可能性もあります。このため、現時点だけではなく、将来的に返済し続けられるかも考慮してローンを組むことも重要です。
将来の返済リスクを減らすためにも、毎月の返済額をしっかりと把握し、長期的な資金計画を立てておくと安心でしょう。

支払い可能かを考慮して住宅ローンを組もう

住宅ローンの借り入れ可能額は主に年収を基準にして判断されますが、年収だけで借り入れ金額を決めてしまうとリスクが高くなります。また、年収や生活の環境などはいずれ変化する可能性があるものです。
借り入れの時点だけではなく、住宅ローンの支払いを十分に続けられるかといった将来のことも考慮しながら借り入れをするようにしましょう。さらに、実際に家を購入するときに必要となる費用の目安を知っておくことも大切です。

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