
一口に二世帯住宅といっても、間取りによって完全同居型(共有型)、完全分離型(独立型)、一部共有型(部分共有型)の3タイプに分かれます。このうち、完全分離型(独立型)はプライベートを確保しつつ同居もしやすいという点で人気です。そこで、二世帯住宅にするなら完全分離型を希望する人にむけて、間取りの実例や注意点を紹介しましょう。
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目次
完全分離型二世帯住宅とは
完全分離型二世帯住宅とは、それぞれの世帯が暮らす住空間が完全に独立したタイプの住宅のことです。リビング、水回り、玄関など、家のあらゆる部分が別々になっている家と考えましょう。独立性が高く、生活音の心配もあまりしなくてよいので、親世帯と子世帯のプライバシーは確保したい人に向いています。
注文住宅と「完全分離型二世帯住宅」
実際のところ、二世帯住宅が建売住宅として販売されるケースはそう多くありません。そのため、二世帯住宅に住みたい場合は、中古住宅を購入するか、注文住宅を新規で建てるのが現実的な対応になります。
しかし、二世帯住宅かつ中古住宅はあまり出回りません。完全分離型の二世帯住宅を希望する場合は、より選択肢が狭まるためハードルが上がるでしょう。中古住宅に固執して探していたのでは、いつまでたっても住める二世帯住宅が見つからない事態も考えられます。
注文住宅であれば、家族の希望に合わせた二世帯住宅を建てられるのが魅力です。間取りや内装も好みで決められるため、住みやすく、かつお互いのプライバシーも保護される家が手に入るでしょう。

「完全分離型二世帯住宅」の特徴

完全分離型二世帯住宅にするメリット
完全分離型二世帯住宅にするメリットについても触れましょう。
まず、お互いのプライバシーを確保できるのが大きなメリットです。完全分離型二世帯住宅は、玄関の時点から親世帯・子世帯と分かれる構造になっています。そのため、家の使い方や家事の進め方で気を遣う必要もありません。来客があったとしても、気兼ねせずに招き入れられます。
その一方で、何かあったときは迅速に連携が取れるのもメリットでしょう。外出や仕事などでも気軽に親に子どもを預けることができます。もちろん、親が急病になったなどのアクシデントが発生した場合も、落ち着いて対応を進めることが可能です。
完全分離型二世帯住宅のデメリット
一方、完全分離型二世帯住宅にはデメリットもあります。大きなデメリットとして指摘できるのが「何かとお金がかかること」です。完全分離型二世帯住宅では、トイレ、お風呂、台所などの設備もそれぞれ2つずつ必要になります。つまり、2つの小さな一戸建てを建てるのに実態が近く、建築費もそれなりにかかるでしょう。住み始めたとしても、電気・ガス・水道などの光熱費も各々が支払うことになります。
また、設備を2つ用意する以上、ある程度の広さがある土地の上に建てないと、居住スペースを圧迫する恐れもあります。建てようとする土地があまり広くない場合は、快適に暮らせる間取りの工夫も必要でしょう。

完全分離型二世帯住宅の間取りの種類

横割り
横割りとは、1階が親世帯、2階が子世帯というように、フロアを基準に分けるタイプの間取りを言います。
年齢が上がると階段の上り下りが大変になります。そのため、1階を親世帯にしておけば、階段の上り下りの負担が軽減でき、快適に暮らせるでしょう。急に体調を崩した場合も、病院への搬送がしやすいはずです。
ただし、2階を子世帯にする場合、足音や生活音が響きがちになる点が気になるかもしれません。床に防音性が高い素材を使うなど、家を建てる時点から工夫を講じましょう。もちろん「どたどた走らないようにする」などのルールを設け、気遣いを欠かさないのも大事です。
縦割り
一方、縦割りとは壁で世帯を分けるタイプの間取りを指します。細長い家が2つ、横に並んでいるのをイメージするとわかりやすいでしょう。
この間取りの場合、居住空間が左右に分かれるため、生活音が響きにくくなります。お互いに気を遣いすぎると疲れる、という人には向いているでしょう。また、なんらかの事情により親世帯もしくは子世帯が住まなくなって空いた場合は、その部分を貸し出すことも可能です。
ただし、縦割りにした場合、親世帯も階段で上下階の移動をすることになります。そのため、親世帯が高齢になったり、介護が必要になったりした場合は、何らかの形で移動の負担を和らげなくてはいけません。エレベーターを設置するなどの対策が必要になる点にも注意しましょう。

完全分離型二世帯住宅の予算相場・価格・費用
完全分離型の坪単価は約85万~150万円程度です。平均坪数が50~60坪程度のため、仮に50坪の完全分離型二世帯住宅を建てると考えてみましょう。
この場合、少なく見積もっても約4,250万~5,100万円はかかります。実際の価格はエリアや担当するハウスメーカーによって異なりますが、単世帯住宅に比べるとかなり高めです。すでに触れた通り、実態は小さな一戸建てを2つ建てるのに近いため、費用もかかります。

完全分離型二世帯住宅の税制優遇
家を建てるにあたり税制優遇を受けたい場合も、完全分離型二世帯住宅は有利です。
たとえば、不動産取得税の軽減を受けたい場合は、取得時において「構造上の独立性」と「利用上の独立性」が確保されていることが条件になります。完全分離型二世帯住宅であればこの2つの要件を満たせる可能性が高いため、それぞれの居住区分で軽減が受けられるのです。
なお、固定資産税の減額や住宅ローン控除も、それぞれの居住区分で適用することができます。加えて、相続税の小規模宅地の特例においても優遇を受けることが可能です。
ただし、建てた完全分離型二世帯住宅をどのように登記しているかによっても受けられる優遇は異なります。そのため、税務署や県税事務所に確認し、最新の情報を手に入れるようにしましょう。

「完全分離型二世帯住宅」で人気の建築実例
CASE677 中庭が繋ぐ家族の気配



上下階で分けた横割りタイプの二世帯住宅です。内部に中庭を設け、大開口を多く設けた解放感のある構造になっています。お互いの家族のプライバシーも確保しつつ、コミュニケーションも取りやすいのが特徴でしょう。

中庭が繋ぐ家族の気配
光と風、家族を繋ぐ外部空間
CASE523 くのじのいえ



都内の変形敷地に建ち、名前の通り「くの字型」の間取りが採用されています。1階に親世帯、2階に賃貸スペース、3階に子世帯を配置した、完全分離型二世帯住宅かつ賃貸併用住宅という珍しいパターンの施工例です。

くのじのいえ
二世帯住宅+賃貸併用の快適な住まい
CASE635 三角屋根でつながる家



縦割り型の間取りを採用した完全分離型二世帯住宅です。独立して設計されているので、生活音も気になりません。一方で、物干し場は各世帯で共有するなど親世帯・子世帯の交流を活発にするための工夫も取り入れられています。

三角屋根でつながる家
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「完全型二世帯住宅の間取り」を検討するときの注意点
完全分離型二世帯住宅を建てる際は、間取りにも気を配りましょう。1つの住宅に二世帯分の部屋や設備を設ける構造になるため、敷地面積があまり広くないと居住スペースが狭くなる可能性も出てきます。そのため、完全分離型にこだわるのではなく「玄関だけが共有で、あとは別々」といった一部共有型の二世帯住宅も考えてみましょう。
一般的には、親世帯よりも子世帯のほうが広い間取りになることが多いでしょう。子世帯に子どもが複数人いるなら、より広い間取りが必要になります。しかし、快適に暮らすために必要な広さは人それぞれです。どちらかが一方的に不満を溜めることがないよう、事前の話し合いを欠かさないようにしましょう。

おしゃれな空間にするコツ

完全分離型二世帯住宅のメリットの1つに、それぞれの世帯の好みに合わせたデザインを取り入れられることが挙げられます。たとえば、親世帯の部屋は和モダンテイスト、子世帯の部屋はナチュラルテイストにするなど、好みに応じて決めて構いません。
ただし、一点注意すべき点があります。外観のデザインは親世帯と子世帯とで分けるわけにいかないので、事前に話し合いをし、意見を取りまとめておきましょう。二世帯住宅は単世帯住宅に比べると大きなシルエットになるため、それを活かした迫力のある外観にすることもできます。

間取り・レイアウト例
間取りやレイアウトを考える際に取り入れて欲しい工夫の1つが、共有スペースです。完全分離型二世帯住宅は生活空間を完全に分けられ、プライバシーを確保できる反面、親世帯と子世帯の交流が希薄になる恐れもあります。
交流の機会を確保するためにも、共有スペースを設けると良いでしょう。例えば、中庭やテラスなど、シェアできる空間を設け、親世帯、子世帯がそこに集まるようにすれば交流を深めることができます。

注文住宅における完全分離型二世帯住宅の間取りについてフリーダムアーキテクツにご相談ください
完全分離型二世帯住宅を建てる際は、二世帯分の居住スペースが必要になります。限られた土地の中で居住性を高めるには、間取りを工夫しなくてはいけません。これまでにまったく完全分離型二世帯住宅の施工を手掛けたことがない工務店では、対応が難しい部分もあります。
フリーダムアーキテクツでは、これまでにたくさんの二世帯住宅を手掛けてきました。豊富な実例や知識をもとに、敷地や家族の希望にあった間取りを提案することが可能です。
「二世帯住宅を建てたいけど、何から始めればいいかわからない」という場合も、まずはご相談ください。注文住宅における完全分離型二世帯住宅の間取りについてのお悩みがございましたらフリーダムアーキテクツが解決いたします。
✓ 間取り・レイアウトのこと
✓ お金・予算のこと
✓ 優先順位のこと
✓ 他の家族との意見のズレのこと
✓ スペースや土地のこと

注文住宅における完全分離型二世帯住宅の間取りについてのよくある質問
完全分離型二世帯住宅は売却できる?
売却可能です。親世帯が亡くなったり、転勤や介護施設への入所など何らかの事情があったりして、一緒に暮らせなくなる可能性はゼロではありません。その場合、親世帯(子世帯)が住んでいた部分は空いてしまいます。
しかし、完全分離型二世帯住宅であれば空いてしまった部分を賃貸に出すことができます。さらに、二世帯住宅としてではなく賃貸併用住宅として購入したい客層も見込めるため、売却しやすくなります。これは、完全同居型(共有型)、一部共有型(部分共有型)の二世帯住宅にはない強みの1つでしょう。
完全分離型二世帯住宅の間取りでの失敗例は?
ありがちな失敗例として「上の階に子世帯のリビング、下の階に親世帯の寝室を作ってしまい、足音が気になった」が挙げられます。また「家族分の部屋数を確保するために収納を削ったことで、物があふれてしまう」という失敗例も考えられます。
これらは、収納スペースの確保や上下階の干渉を事前に検討しなかったがゆえの失敗です。事前によく検討しましょう。
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この記事を書いた人

FREEDOM ARCHITECTS
長谷川 稔
1971年生まれの関西出身者。情報出版会社を経て2014年よりFREEDOM株式会社へJoin。現在プロモーション担当としてフリーダムの魅力を伝えています。